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両社による提携には、太陽電池やソーラーパネルの効率性、持続性、そして信頼性に於ける弛まぬ向上を支える技術開発面からの協力が期待されています。具体的には、太陽光メタライズペーストSolamet PV19xシリーズやポリビニール製フッ素フィルムTedlarといったデュポン社の新素材の開発支援を受ける、といったことや、世界各国で高まっているエネルギー需要に応える太陽光エネルギーをより広範囲に、そしてより速く採択させる様な広告宣伝を協同で展開すること等です。
 
デュポン・エレクトロニクス&コミュニケーションズ社の中国総経理であるウォルト・チェン氏は、今回の提携に当たり、次の様に述べています。
「デュポン社は、科学の力で世界中の切迫した諸問題、中でも世界で高まりつつあるエネルギー需要を解決してきています。そして、ジンコソーラーの様なリーディング・カンパニーと提携することで、我々は今日の太陽光テクノロジーの科学技術を有効活用し、そして新素材開発に加速を掛けることでクリーンで持続性のある太陽光エネルギーをより身近なものに感じて貰うことに貢献していきます。」
 
一方、ジンコソーラー社CEOである陳 康平氏は、次の様に述べています。
「当社はソーラーパネルの電力出力量や持続性を向上させる上でデュポン社とは長年にわたって良好な関係を築いてきました。そして、今回の戦略的提携を通して、両社の関係がより強固なものになると期待しています。我が社のミッションは、発電方法や電力使用方法を変え、エネルギー需給構造を最適化し、最もクリーンで効率が高く、経済的な太陽エネルギーソリューションを提供することで持続可能な未来の実現に貢献することです。そして、デュポン社と共にこの目標を達成したいと考えています。」

法律上の声明

ジンコソーラー(JinkoSolar Holding Co., Ltd.)について

ジンコソーラー(NYSE: JKS)は太陽光発電産業のグローバルリーダーです。ジンコソーラーは中国、米国、日本、ドイツ、英国、チリ、南アフリカ、インド、メキシコ、ブラジル、アラブ首長国連邦(UAE)、イタリア、スペイン、フランス、ベルギー、その他の諸国地域にあるさまざまな公益、商業、居住区顧客基盤に対し、自社ソーラー製品を供給し、自社ソリューションとサービスを提供、販売。ジンコソーラーは2020年9月30日時点で、垂直統合ソーラー製品バリューチェーンを構築して、生産能力につきまして、シリコンインゴットとウエハーが20GW、太陽電池が11GW、太陽光発電モジュールが25GWに達している。

ジンコソーラーは世界で7ヶ所の生産拠点があり、日本(2)、韓国、ベトナム、インド、トルコ、ドイツ、イタリア、スイス、アメリカ、メキシコ、ブラジル、チリ、オーストラリア15の海外子会社を持ち、販売チームは中国、イギリス、フランス、スペイン、ブルガリア、ギリシャ、ウクライナ、ヨルダン、ウジアラビア、チュニジア、モロッコ、ケニア、南アフリカ、コスタリカ、コロンビア、パナマ、カザフスタン、マレーシア、ミャンマー、スリランカ、タイ、タイ、ポーランドとアルゼンチンとに広がって、従業員が1万5,000人以上を雇用しております。

【セーフハーバーステートメント】
このプレスリリースには、1933年米国証券法のセクション27A(その改正を含む) 、1934年米国証券取引法のセクション21E(その改正を含む) 、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act)で規定されている、「将来予想に関する記述」が含まれています。将来予想に関する記述には、「予想」、「確信」、「見込み」、「期待」、「将来性」、「意図」、「計画」、「推定」のほか、これらの類義語を用いたものが含まれることがあります。こうした記述は、実際の業績や結果が、この記述と大きく異なる要因が存在するリスクと不確実性があります。これらおよびその他のリスクの詳細については、年次報告書フォーム20-FとJinkoSolarのパブリック・ファイリングに含まれています。このプレスリリースに記載のすべての情報は、法律によって要求される場合を除き、JinkoSolarは、このプレスリリースの原稿の提供するいかなる資料は発表日を切って有効で、いかなる将来見通しに関する記述を更新たり、公に改訂する義務を負わないものとします。