ジンコソーラーは、昨年、日本市場向けに家庭用蓄電システムSunTankを販売し、今回、産業市場向け新製品の液冷蓄電システムSunGigaを2023年の日本太陽光発電展で発表しました。
新製品蓄電システムSunGigaは、独自の液冷構造設計を採用し、より均一な放熱とよりスマートな熱管理を実現し、システムの温度差を2℃以内に保ち、バッテリーの利用可能な容量を10%以上向上させ、システムのRTEを2%向上させます。従来の風冷方式と比較しますと、風冷方式の電池の温度差は3℃以内です。そのため、液冷方式の熱管理効果がより明確です。ジンコソーラーのSunGiga製品は、スマートな可変周波数制御と多様な制御モードを備え、システムの消費電力を30%以上削減します。同時に、従来の風冷方式に比べて、SunGigaは面積の効率を38%向上し、1000Vおよび1500Vの直流システムにも対応しています。
安全性は、SunGigaの研究開発設計の最優先事項であり、液冷方式設計の強化に加えて、バッテリー、電気、システムの多面においてセキュリティ保護を提供しています。スマートバッテリーモニタリング技術により、バッテリーの状態を高精度にオンライン監視し、過熱を防止するためにタイムリーかつ効率的な警告をします。自動充放電状態（SoC）の校正により、システムの信頼性が向上し、運用およびメンテナンス（O＆M）コストが削減されます。
最大容量は344kWhで、液冷ユニットを搭載し、最大で8つのバッテリーモセットを統合できます。市場で主流の産業用蓄電池システム設計に対応するために、つまりプロジェクト容量が500kWhから2MWhの組み合わせと、2時間または4時間の充放電オプションを持つために、このシステムはリチウムイオンバッテリー、スイッチング装置、防火システム、PCSを組み合わせています。顧客の要求に応じて、SunGiga標準製品に基づいて、各プロジェクトの電力需要を柔軟にカスタマイズすることができ、プロジェクトの最適な経済性を実現することができます。
ジンコソーラーは、高効率のn型TOPCon太陽光パネルと蓄電池ソリューションを提供する数少ない企業の一つになっています。その「太陽光発電+蓄電池」総合ソリューションにより、より低い電力料金とエネルギー安全性を確保します。
法律上の声明
ジンコソーラー（JinkoSolar Holding Co., Ltd.）について
ジンコソーラー（NYSE: JKS）は太陽光発電産業のグローバルリーダーです。ジンコソーラーは中国、米国、日本、ドイツ、英国、チリ、南アフリカ、インド、メキシコ、ブラジル、アラブ首長国連邦（UAE）、イタリア、スペイン、フランス、ベルギー、その他の諸国地域にあるさまざまな公益、商業、居住区顧客基盤に対し、自社ソーラー製品を供給し、自社ソリューションとサービスを提供、販売。ジンコソーラーは2020年9月30日時点で、垂直統合ソーラー製品バリューチェーンを構築して、生産能力につきまして、シリコンインゴットとウエハーが20GW、太陽電池が11GW、太陽光発電モジュールが25GWに達している。
ジンコソーラーは世界で7ヶ所の生産拠点があり、日本（2）、韓国、ベトナム、インド、トルコ、ドイツ、イタリア、スイス、アメリカ、メキシコ、ブラジル、チリ、オーストラリア15の海外子会社を持ち、販売チームは中国、イギリス、フランス、スペイン、ブルガリア、ギリシャ、ウクライナ、ヨルダン、ウジアラビア、チュニジア、モロッコ、ケニア、南アフリカ、コスタリカ、コロンビア、パナマ、カザフスタン、マレーシア、ミャンマー、スリランカ、タイ、タイ、ポーランドとアルゼンチンとに広がって、従業員が1万5,000人以上を雇用しております。
【セーフハーバーステートメント】
このプレスリリースには、1933年米国証券法のセクション27A（その改正を含む） 、1934年米国証券取引法のセクション21E（その改正を含む） 、1995年米国民事証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act）で規定されている、「将来予想に関する記述」が含まれています。将来予想に関する記述には、「予想」、「確信」、「見込み」、「期待」、「将来性」、「意図」、「計画」、「推定」のほか、これらの類義語を用いたものが含まれることがあります。こうした記述は、実際の業績や結果が、この記述と大きく異なる要因が存在するリスクと不確実性があります。これらおよびその他のリスクの詳細については、年次報告書フォーム20-FとJinkoSolarのパブリック・ファイリングに含まれています。このプレスリリースに記載のすべての情報は、法律によって要求される場合を除き、JinkoSolarは、このプレスリリースの原稿の提供するいかなる資料は発表日を切って有効で、いかなる将来見通しに関する記述を更新たり、公に改訂する義務を負わないものとします。
